
よくある症状
まずは意思決定に役立つポイントに注目してください。よくある症状、通常評価が必要になる患者や状況、そして早めの受診が必要な兆候です。
よくある症状
評価前に患者が気づくことの多い兆候
眼鏡で矯正しても正常まで改善しない片眼または両眼の視力低下
立体視の欠如(奥行き知覚の低下)
斜視を伴うことがある
小児では自覚症状が乏しく、視力検査で見つかることが多い
受診を検討するタイミング
確認が必要になる典型的な患者と状況
3〜12歳の小児
斜視のある小児
高度屈折異常または不同視のある小児
先天白内障や眼瞼下垂による形態覚遮断を伴う小児
視力スクリーニングで片眼または両眼の視力が年齢基準を下回る
小児の斜視が見つかり、弱視評価が必要である
適切な眼鏡処方後も矯正視力が不良である
治療アプローチ
弱視の原因治療(眼鏡矯正、斜視や眼瞼下垂の手術的矯正)
遮閉療法(良い方の眼を遮閉し、弱視眼の使用を促す)
補助的視機能訓練(微細視刺激や両眼視訓練)
薬理学的ペナリゼーション(優位眼へのアトロピン点眼)
治療計画を左右する主な要素
臨床評価
これらは医師が通常最初に確認する主な項目です。関連する検査や画像の報告書をすでにお持ちであれば、評価を早めるために持参してください。役立ちますが必須ではなく、同じ検査は中国でも実施できます。
最良矯正視力検査
調節麻痺下屈折検査(正確な処方のため、アトロピンによる調節麻痺を行う)
眼位評価
眼底検査(器質的疾患の除外)
両眼視機能検査
渡航前
初診は半日程度の時間を確保する(調節麻痺下屈折検査に時間がかかるため)
過去の視力記録と眼鏡処方箋を持参する
コンタクトレンズの使用を中止する
計画メモ
事前評価が必要
弱視のタイプ、原因、治療方針を判断するために、調節麻痺下屈折検査、眼位評価、眼底検査、視機能評価が必要です。
遠隔事前評価
過去の屈折検査結果や視力記録はオンラインで提出し、予備評価を受けることができます。正確な屈折検査と機能評価は来院して行う必要があります。
多職種評価
病歴が重要
弱視が発見された年齢、過去の治療歴(遮閉、訓練)、治療遵守状況は、現在の治療計画調整に重要です。